OMOとは?メリットや増えているOMO型店舗の事例などをチェック

こんにちは、CCCマーケティングの営業担当です。

今回はマーケティング概念の一つとして活用されている「OMO」についてご紹介します。
「OMOという単語は聞いたことがあるけれど詳細は分からない」「自社のマーケティングにOMOを活用していきたい」と考えている方のために、OMOとは何か、考えられるメリットや押さえておきたいポイントについてご紹介しますのでぜひ参考にしてください。

【目次】
▼OMOとは?
▼OMOのメリット
▼増えているOMO型店舗とは何か
▼OMOと併せて知っておきたいマーケティング用語



OMOとは?

OMOの読み方はオー・エム・オーで、「Online Merges with Offline(オンライン・マージズ・ウィズ・オフライン)」の略です。日本語では「オンラインとオフラインの融合」と言われています。

オンラインであるネットと、オフラインである店舗の垣根をなくすことにより、さらなる購買につなげていくためのマーケティング概念です。
世界の中でも特にデジタル先進国と言われる中国でOMOが進んでいます。

なぜなら、OMOが最初に提唱されたことに加え、多くの方が日常的にスマホ決済を利用し、インターネットでの買い物を積極的に行っていることが大きいと言われています。日本においても、今後徐々に普及していくと考えられます。

例えば、これまで店舗で商品を購入する際には、その場で現金で支払いをするのが一般的でした。ですが、近年はスマホ決済に対応している店舗も増えており、現金を持ち歩かなくなっている方も多いです。オフラインである店舗でオンラインのスマホ決済をすることや、無人スーパーやタクシー配車サービス、シェアリング自転車もOMOの一例です。

他にも、帰宅時間に合わせて受け取れるようにオンラインで欲しい商品の決済を済ませて店舗で受け取ることや、店舗で見つけた商品をその店舗のオンラインショップで注文し自宅に届けてもらうことなどもOMOといえます。
 

重要なのはデータの活用

OMOが注目されているのは、オンラインでもオフラインでも同じ価値を提供できる点です。これを実現するために、さまざまなデータが役立てられています。

例えば、店舗で商品を購入する際、メンバーズカードを提示したとします。後日、また同じ商品が欲しいと考えた時、消費者がこの店舗のWebサイトにログインし、個人アカウントから購入履歴を確認できる仕組みがあれば、商品名を確認して同じ商品をWebサイトから購入することができます。

他にも、店舗で眼鏡を作成した際にその顧客情報をECサイトの登録情報に紐づけておけば、ECサイトにログインするだけで眼鏡の度数やどのような眼鏡を買ったのかが確認できます。これは顧客にとってのメリットでもあり、次回同じ条件や度数でデザインの違う眼鏡をスムーズに作成できるのがOMOの魅力です。
 

UX重視のサービス提供に繋がる

マーケティングを考える際にしっかり理解しておかなければならないのが、UX(User eXperience:ユーザーエクスペリエンス)です。これは、ユーザーが商品を購入したり、サービスを利用した際にどのように感じたのか?を意味しています。

例えば、気になる商品の情報が掲載されているサイトを確認した際に、「同じ会員情報がWebでも店舗でも利用できて便利だな」のように感じれば、これがUXです。店舗に足を運んでいても、気に入った商品はバーコード等で検索でき、Web上でも簡単に購入できるとなると、重い荷物を持って帰らなくていいなどのメリットがあります。

近年、ニーズのある人に商品を薦めるだけでは商品を売るのは難しくなったと言われています。これには、消費マインドが変化し、直接人やモノ、サービスなどに触れて得ることができる体験や経験であるUXを重視する傾向が強くなっていることが要因にあるようです。

OMOでは、オンラインとオフラインを融合させ、これまで以上のUXを提供することができます。ユーザー側の視点ともいえるUXを主軸に考えたマーケティング戦略として注目されている方法です。
 

OMOの考え方

OMOでは、オンラインとオフラインの融合方法について考えていかなければなりません。いかにして実店舗などのオフラインにオンラインを組み合わせるのか、またはオンラインにオフラインを組み合わせるのか考える必要があります。

インターネットが身近なものになったこともあり、近年はオンラインを土台として考えていく傾向がありますが、OMOを実践する際にはどちらが自社に適した方法なのか判断したうえで実践しましょう。

 

OMOのメリット

OMOにはさまざまなメリットがあります。押さえておきたい魅力について解説します。
 

消費者にとって最も便利な方法が選択できる

OMOは消費者にとって最も便利な購入方法が選択できるシステムです。

例えば、野菜を購入したいと考えた際に「自分の目で見極めて新鮮なものを購入したい」という方は、店舗を選択することが多いでしょう。一方で「たくさん買うと重いから自宅まで届けて欲しい」という方は、そのお店のECサイトでの購入が向いています。このように、顧客目線で最適な購入方法やサービス展開ができるのはOMOの大きな魅力です。

OMOなら「ECサイトで気になる商品があるけれど、購入は実店舗で実物を見てから決めたい」「店舗で結局商品を買わなかったが、やっぱり気になるからネットで購入したい」といったニーズにもこたえることができます。

消費者の中には、「目的の商品が手に入るのなら店舗でもECサイトでもどちらでも構わない」という方は一定数いるので、OMOではそういった方達にアプローチできます。
 

消費者の好みに合わせた宣伝ができる

ネットショップを持つお店の実店舗で購入をした際、メンバーズカードに顧客データが蓄積されます。AIなどで購買傾向を解析し、その消費者がお店のECサイトにアクセスした際に好みの傾向に合わせたクーポンを表示することも可能です。

更に、ECサイトで地域ごとに売れている商品の違いが明らかになれば、実店舗でもその商品の販売に力を入れるなどの工夫をすることができます。
 

現代の傾向に合わせた販売ができる

昔は一部の人しかPCや携帯電話を持っていなかった時代もありましたが、近年は若者を含め多くの方がスマホを所有しており、毎日のようにネット環境に触れています。顔認証システムや各種センサーなど、普段の生活の中でもオンラインとオフラインの境目は小さくなっている状況です。

確かに、実店舗だけ、ネットだけといった特別感のある販売方法も魅力的です。そのため、あえて販売方法を限定する戦略をとる場合もあります。
ですが、多くは、実店舗・ネットショップのデータを共有したうえで活用し、販売に役立てていく方法が選ばれています。これを実現するためにもOMOが活躍します。
 

他社との差別化ができる

選ばれるブランドになるためには他社との差別化が欠かせません。
OMOでは顧客のオンライン・オフラインそれぞれのデータを融合して集めることが可能です。

これにより、顧客一人ひとりの希望や好みに沿った形で商品やサービスを提供することができます。近年はより個人に寄り添った形での販売形態が好まれているので、他社との差別化にもつなげられるポイントです。
工夫次第で様々な取り組みができるのもOMOを活用したマーケティングの魅力だといえるでしょう。

 

増えているOMO型店舗とは何か

近年「OMO型」と呼ばれる店舗が増えてきました。OMO型店舗とは、従来に比べてオンライン購入との垣根を少なくしたものであり、実店舗にECの機能を連動させているのが特徴です。

いくつか事例をご紹介します。
 

衣料品や雑貨などのブランドを提供する企業の事例

衣料品や雑貨などのブランドを展開する企業が、OMO型店舗をオープンした事例です。

店内では、実店舗だけ、オンラインだけでは実現できない様々な形で商品販売・サービスの提供をしました。
コーディネートを紹介するコーナーがあり、ここではWeb上で反響の大きかったアイテムを集中的に紹介しています。

また、ミラー型のサイネージを使ってスタッフにスタイリングを相談したり、オンラインで接客の予約を取ることもできます。店内の至る所でオンラインを活用した取り組みが行われている事例です。
 

セレクトショップの事例

衣料品や雑貨を販売しているセレクトショップの事例です。

これまで別々に管理されていた実店舗とECサイト、2つの顧客データを統合しました。
「顧客」に加えて個人を指す「個客」の両方を意識したうえでの取り組みです。

実店舗で服を購入した消費者に対し、その服をコーディネートしたスタイリング画像などをメールで送付するなどの取り組みを行っています。ECサイトと店頭の在庫を統一して一元管理することにより、消費者にとって更に利用しやすくなりました。
 

スーパーマーケットチェーンの事例

海外のスーパーマーケットチェーンが、顧客にとってより魅力的な店舗になるよう、OMOに取り組んだ事例です。

スーパー独自のアプリを開発・配信し、店舗を訪れた方がアプリを活用して便利に買い物できるようにしました。アプリで店内のマップが表示され、商品や価格を確認できる仕組みです。

また、商品購入後にレシートのバーコードをスキャンすることにより、近隣でそれより安い価格で販売している店舗があった場合、差額がギフトカードでバックされるなどの取り組みを行っています。
 

オンラインモールの事例

海外グループが運営するオンラインモールの事例です。

オンラインモールとして評価されていた企業が実店舗をオープンしました。小さな商品はそのまま持ち帰ることができますが、自分で持ち帰るのが難しい大型の家具などは、商品に掲載されているQRコードをスキャンすることによりオンライン購入できる店舗です。

店舗には常時店員がスタンバイしているので、わからないことなどがあれば直接質問をしたうえで疑問を解決し、購入を決められるのが魅力です。

 

OMOと併せて知っておきたいマーケティング用語

OMOのほかに「オムニチャネル」や「O2O」などのマーケティング用語を聞くことがあります。これらの特徴やOMOとの違いについて解説します。
 

オムニチャネルとは

オムニチャネルとは、実店舗とECサイトといったチャネルを複数持っている企業がそれぞれのチャネルを連携させることにより、顧客がチャネルの違いを意識することなくサービスを利用できる施策のことをいいます。

実店舗やインターネットを結びつけるという意味ではOMOと同じです。違うのは、OMOは顧客のあらゆる体験であるUXを中心に考えるのに対し、オムニチャネルは顧客の購買行動を中心と考える点だといえます。

また、OMOではオンラインとオフラインを区別していないのに対し、オムニチャネルではオンライン・オフラインが区別されているのも違いです。
 

O2Oとは

O2Oは「Online to Offline(オンライントゥーオフライン)」の略で、オンラインとオフラインを連動させることにより、実店舗へ送客するための施策です。

例えば、スマホに実店舗のクーポンなどを配信したり、会員登録している店舗の近くに足を運んだりした際に通知をして店舗に誘導する方法があります。

他にも、Webサイト上で店舗のセール情報などを掲載し、実店舗に誘導するのもO2Oです。
オフラインの実店舗を起点としているといった点がOMOとは異なります。

 

OMOで顧客体験価値(CX)をさらに向上させよう

OMOについてご紹介しました。マーケティングの分野は日々進化しており、インターネットが非常に身近なものになっている現代、OMO活用したマーケティングに取り組んでいる企業が増えています。
オフラインである実店舗とオンラインの両方でマーケティングの相乗効果が期待できるような取り組みをしたいと考えているのであれば、OMOについても検討してみてはいかがでしょうか。

CCCマーケティングでは全国7,000万人を超えるT会員のデータを保有・活用し、企業のみなさまの課題解決やマーケティングのサポートを行っております。

CCCマーケティングでは、5,500万人を超えるT会員のみなさまに対し郵送DMの送付が可能です。
OMOダイレクトマーケティングサービスとして個別のQRを印字したDMをお届けしすることにより、商品やサービスへの興味関心を可視化することができます。可視化した結果に応じて見込み顧客に対し最適な情報提供ができるので、OMO対策に取り組みたいと考えている企業のみなさまはぜひ一度ご相談ください。

 

※CCCマーケティングでは、セキュリティ上厳重に管理された環境のもと、個人を特定できない状態でマーケティング分析を行っております。

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