CCCマーケティングへようこそ!



こんにちは、CCCマーケティングの石原です。


CCCマーケティングのホームページにお越しくださりありがとうございます。
本サイト内をご覧になりましたでしょうか?

「ユニークデータを解決力に。
CCCマーケティングは 約7,000万人のTカード利用者のデータをもとに
企業のみなさまの課題解決をサポートします。」


とTOPページに記載していますが、実際には何をしている会社かよく分からない!というお声をいただくことがあります。Tポイント?購買データ? TSUTAYA?蔦屋書店…?

本記事では、もう少し詳しくCCCマーケティングができることをご紹介いたします。

【目次】
▼CCCマーケティングとは?
▼CCCマーケティングの会員基盤
▼CCCマーケティングの保有するデータ
▼CCCマーケティングができること
▼ダイレクトアプローチならCCCマーケティングにお任せください 



CCCマーケティングとは?

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(CCC)は、“カルチュアインフラをつくっていくカンパニー”をミッションに掲げ、ライフスタイル事業やデータベースマーケティング事業が連携し合うネットワーク組織を形成しています。

データベースマーケティング事業を担うCCCマーケティング株式会社(以下、CCCマーケティング)は、約7,000万人の会員データベースと年間35億件超の購買トランザクションデータをかけ合わせてOne to One Marketingを実施しています。

数々のCCCグループのアセットを横断して、マーケティングソリューションをご提案しているのがCCCマーケティングです。

では、CCCマーケティングがどんなデータを有し、何ができるのか、詳しくご紹介していきます。

CCCマーケティングの会員基盤

CCCマーケティングが保有するデータベースは、「TカードやモバイルTカードを発行し、直近1年で利用があった会員」=「T会員」の会員基盤を基として作られています。
(ちなみに、「Tポイントカード」ではなく、「Tカード」が正しい名称です!)

規模・頻度・粒度の観点でどのようなデータベースになっているのかご紹介します。
 

【規模】年間利用者数 約7,000万人 1人につき1IDで管理



 

「Tカード/モバイルTカードはお持ちですか?」

持っていない!という方は、ぜひ今すぐTサイトTポイントアプリからTカードに登録してくださいね!

2022年5月末時点で、日本総人口の55.6%、2人に1人がTカードを保有していることになります。
その数なんと約7,000万人。生産人口(15-65歳)でみると73.6%の方が、20代に限ると75.3%もの方が利用してくださっています。 

「実はキャラクターTカードを含めて、Tカードを2枚持っているけど2人ってこと?」

いいえ、違います。T会員数は同一会員は名寄せをして1人とし、「ユニークユーザー」をカウントしています。1人につき1つのIDで管理していますので、施策の実施から効果検証まで一気通貫して行うことができます。

さらに、1年間に一度も利用がない場合は有効会員としてはカウントしていませんので、「アクティブ」な会員基盤ともいえます。
 



 

【頻度】5割以上が月に1回以上利用

アクティブかつユニークなユーザーが約7,000万人のT会員基盤。
実際にどのくらいの頻度で利用されているのでしょうか?

1週間に1回以上Tカードを利用している会員数は2,109万人です。
1ヶ月に1回以上Tカードを利用している会員数は3,780万人。


T会員全体の3割が週に1回以上利用しています。
それは、全国の身近なたくさんのお店でTカードが使えるからです。 

では、どんなところでTカードが使えるのでしょうか?

 

【種類】約5,300社でTポイントが貯まる・使える

Tカードを一番よく利用しているシーンを思い出してみてください。
コンビニですか?スーパーでしょうか?ドラッグストアも?

実はそれだけではありません。全国約5,300社、約14.5万店舗でご利用いただけます。

TSUTAYAはもちろん、Tポイント提携先であれば、コンビニ・スーパーマーケット・ドラッグストア、ホームセンターやガソリンスタンド、家電量販店や外食レストラン、さらにネットショッピングなどでもご利用いただけます。

貯まる・使えるお店はこちら

こうした、全国の多種多様なTポイント提携先で利用されたTカードの購買・行動データを、個人を特定しない形でマーケティングに活用しています。
 

CCCマーケティングの保有するデータ

では、ここからは様々なTカードの利用データをどのような形で保有しているのかご紹介していきます。たくさんデータを持っていても、マーケティングに活用できる形になっているのかが重要です。
 

購買データをレシート単位で保有

Tポイント提携先での購買データを、レシートと同じ情報粒度で保有しています。

「誰が」「いつ」「どこで」「総額いくらで」という情報は決済データでも分かりますが、「何を」「どのくらい」「それぞれいくらで」買ったのかが分かるのがTカードの強みです。

「2022年10月1日(木)19時45分に、渋谷店で、900円分の買い物をした」ではなく、
「2022年10月1日(木)19時45分に、渋谷店で、A社の350mlビール1本300円とB社の500mlハイボール1本250円、C社の新発売のポテトチップス1つ100円とD社の大盛カップ麺1つ250円を、合計900円で購入した」 ということが分かります。

また、1つのIDで管理しているため、1回の購買だけでなく、週間・月間・年間など特定期間内にどれだけの購買があったのかをみることもできます。
カテゴリを超えた併買(一緒に購入していること)や、業態を超えた併買を分析することも可能です。


 

約7,000万人の会員属性データ

購買データはもちろん重要ですが、それだけではマーケティングに活用はできません。
一体「誰が」Tカードを利用しているのかも重要です。

 

基本属性

Tカードを発行する際に登録いただく情報です。性別、生年月日、郵便番号単位までの住所情報を、個人を特定しない形でマーケティングに活用できます。

例えば、「東京都在住の23~29歳の男性」や「全国の2022年度に成人を迎える女性(2002年4月2日~2004年4月1日生まれ)」 など、企業のみなさまのターゲットに合ったセグメンテーションが可能です。

生活属性

T会員のみなさまに、Tサイト上で任意で回答いただくアンケート情報も保有しています。

全部で17個のアンケート項目を用意しています。
「結婚」「職業」「免許」「車タイプ」「車メーカー」「車保有数」「飲酒頻度」「居住形態」「同居形態」「喫煙」「同居子供」「世帯年収」「個人年収」「趣味」「携帯メーカー」「携帯タイプ」「購読新聞」

行動情報

Tカードの利用履歴と住所情報を掛け合わせた、居住地ではない「活動地」の特定・行動分析を「行動情報」データと呼んでいます。

例えば、ある人のTカード登録住所情報は「神奈川県横浜市」だが、平日の9時~19時には「渋谷区南平台町」での利用履歴があるという場合、平日の活動地は「渋谷区南平台町」と考えられます。

つまり、「渋谷区へアクセスしやすい東横線沿線のマンション告知」がこの人には有効である可能性が高いことが考えられます。このように、購買データだけではなく利用履歴の活用をしたターゲティングも可能です。

志向性(顧客DNA)

T会員ひとりひとりに、Tカードの利用履歴から機械学習でスコアリングをしたデータです。衣食住遊働などを中心に多数の項目をスコアリングしており、商品購入者の志向性の把握などに活用しています。

例えば、「A社の新商品ビール購入者群」は、T会員全体と比較すると「新商品志向」「コンビニ志向」「クーポン好き志向」が強く出ていたという場合は、コンビニでの値引き施策が有効である可能性が高い、などの仮説を立てることが可能です。
 

その他のデータ連携 

Tカードの利用履歴以外のその他のデータについては、協業する企業のみなさまとデータ連携を行っています。

WEB行動データ

Yahoo! JAPANさまと連携し、Yahoo! JAPANさまが保有するインターネット上の行動カテゴリー履歴とTカードの利用データを掛け合わせたセグメントなども可能です。

テレビ視聴データ

特定のテレビ機器で収集できるテレビ番組の視聴データを連携させています。テレビCMを見た人のうち、誰が実際に購買行動を起こしたのかというところまで分かります。

視聴データのマーケティング利用を許諾しているユーザーは全国に約46万人おり、地デジ・BSともに1秒単位でLIVE・録画視聴のデータを保有しています。

その他にも、二次利用が可能な各種オープンデータとの連携により、個人事業主(美容院、歯医者…等)の特定や居住マンションの賃料や売買価格などのセグメントも可能です。

 

CCCマーケティングができること

ここまでどんなデータをどのように保有しているのかご紹介してきました。
最後に、実際にどのようにデータを活用しているのかご紹介いたします。

 

分析・施策実施・効果検証まで一貫通貫でサポート

Tカードの利用データはすべて1つのIDで管理されています。
分析から施策の実施・効果検証まで一気通貫でお手伝いさせていただきます。

Tカードの利用データを活用したID-POS分析による市場環境(市場・顧客・ターゲット)の把握はもちろん、購買データでセグメントしたユーザーにのみ実施できるリサーチメニューや、生活者の本音を収集するインサイトプラットフォームもございます。

分析・調査だけではなく、その結果を基に、きちんと「ターゲットに届ける」ためのサービスも多数ご用意しております。

例えば、自宅に直接お届けする郵送DMや、1社独占のメール配信、ターゲットを絞ったサンプリングやデジタル広告の配信なども可能です。

また、CCCグループとしてさまざまなアセットを保有しており、データ活用以外のソリューションも提供しております。



 

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 石原ひとみ|マーケティングユニット 
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